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プロミスの必要書類って?収入証明書を提出する3つのメリット

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プロミスの申し込みに必要な書類は、免許証など本人確認書類1枚だけです。

ただ、場合によっては収入証明書も提出しなければなりません。

実は、収入証明書を提出するメリットは結構多いのです。

ここではプロミスの申し込みに必要な書類を徹底解説します。

プロミスの必要書類

まずは、プロミスの申し込み時に必要になる書類を紹介します。

基本は免許証など本人確認書類1枚でOK

プロミスの魅力のひとつは、申し込みがカンタンである点です。

即日融資にも対応しているプロミスは、申し込みにかかる手間も最小限です。

基本的には免許証1枚とスマホだけで、24時間いつでも申し込めます。

印鑑も必要ありません。

免許証がない人の本人確認書類

免許証を持っていない方は、下記の書類のいずれかを提出しましょう。

  • パスポート(※2020年2月3日以前に申請し発行されたもので、住所欄に現在お住まいの自宅住所が記載されているもの)
  • 健康保険証
  • マイナンバーカード(※通知カードは不可)

外国籍の方は別途書類が必要です

申込者が外国籍の場合は、上記の本人確認書類に加えて下記いずれかの書類が必要です。

  • 在留カード
  • 特別永住者証明書

外国籍の方は上記の書類提出を最低条件として、安定した収入+日常会話レベルの日本語が必要です。

50万円を超える借り入れは収入証明書が必要です

基本的には本人確認書類1枚で借りられるプロミスですが、下記に該当する場合は収入証明書が必要になります。

  • 限度額50万円超を希望する場合
  • プロミスの希望限度額と他社の借入合計が100万円を超える場合
  • 申込時の年齢が19歳以下の場合

プロミスでは収入証明書として、次の5つが認められています。

  • 源泉徴収票(最新のもの)
  • 確定申告書(最新のもの)
  • 税額通知書(最新のもの)
  • 所得(課税)証明書(最新のもの/「収入額」と「所得額」の記載があるもの)
  • 給与明細書(直近 2 ヶ月+1 年分の賞与明細書、賞与がないお客さまは直近 2 ヶ月の給与明細書をご用意ください)

場合によっては、50万円以下を借り入れる際も提出を求められる可能性があります。

面倒ではありますが、この収入証明書は提出した方がいいです。 理由は後述します。

自営業・個人事業主の必要書類

自営業や個人事業主といった、自身が経営者である方は確定申告書類を提出するのが一般的でしょう。

そして、プロミスには自営業専用のローン商品が用意されています。

通常のプロミス(フリーキャッシング)を利用できないわけではないですが、収入の安定性という点で審査で不利に見られます。 仮に審査に通過したとしても、限度額が低くなりがちです。

プロミスの「自営者カードローン」を利用するのが賢明でしょう。

自営者カードローンの必要書類

自営者カードローンの場合、本人確認書類と収入証明書に加えて、「事業内容を疎明する書類」が必要になります。

  • 営業許可証
  • 報酬明細書

報酬証明書とは、受注書、発注書、領収書、請求書などです。 過去1年間以内のものに限られますので、ご注意ください。

プロミスのWEB契約なら必要書類の提出もカンタン

書類の提出というと、煩わしい感じがするかもしれませんが、プロミスではWEBページスマホアプリからサクッと完了します。

※プロミスのアプリについて詳しくは「プロミスのスマホアプリの全機能を徹底解説!!」で解説しています

書類は画像データの添付でOK

Webページ上にアップロードにしろ、Eメール、スマホアプリでも書類は撮影した画像データを提出するだけです。

書類を撮影するときの注意点

書類を撮影する際は次の点にご注意ください。

  • ピンぼけ
  • サイズ(大きすぎ、小さすぎ)
  • フラッシュの反射
  • 指写り

写真が鮮明でないと再提出を求められるので、画像データを添付する前に上記4点をチェックしておきましょう。

自動契約機でも書類は提出できます

Web上もしくはアプリでのアップロードがカンタンなのでオススメですが、プロミスでは下記の方法でも書類を提出できます。

  • 自動契約機

自動契約機での提出方法

自動契約機での書類提出は、スキャナーで読み取り送付するだけです。

Webで提出するのと同じくらいカンタンですが、自動契約機まで足を運ぶのが面倒ですよね。

また24時間対応のWebと違い、営業時間が9:00~21:00(店舗より営業時間が異なります)と限定される点も注意ですね。

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プロミスは、他社が提供しているほぼすべてのサービスを提供しており、最短即日融資でお金を借りることが出来、お金を借りてから30日間の無利息サービス(メールアドレス登録とWeb明細利用の登録が必要です)を受けることが出来ます。

また、審査対象も広く安定した収入さえあれば正社員でなくても審査対象になるため、パートをしている主婦、アルバイトの学生でも審査に通る可能性があります。

しかも、最大金利が17.8%と他の消費者金融より低くなっているので、少しでもお得にお金を借りたいという人にも人気です。

増額するときに書類って必要なの?

プロミスと契約後、限度額を上げたい場合は「増額申請」をする必要があります。

当然、増額には審査があるわけですが、基本的に必要書類はありません

もちろん、次の場合は収入証明書が必要になります

  • 増額後の利用限度額が50万円を超える
  • 他社借入との合計金額が100万円を超える
ちなみに、プロミスの増額について詳しくは「プロミスの増額審査をおすすめしない3つの理由と限度額を増やす方法」で解説しています。

プロミスカードを再発行するときに必要な書類

プロミスのカードを紛失した場合、再発行の手続きをしなければいけません。

再発行する方法は次の2つです。

  • 自動契約機で発行
  • プロミスコール(0120-24-0365)に電話して郵送してもらう

自動契約機で発行する際は身分証明書を忘れずに!!

自動契約機でカードを発行するには免許証など身分証明書が必要になります。

意外に見落としてがちなのでご注意ください。

カードを郵送で送ってもらう場合は、身分証明の送付が必要がないので、面倒な人は電話でお願いしましょう。

プロミスのおまとめローンに必要な書類

プロミスにはおまとめ専用のローン商品「おまとめローン」があります。

必要書類は通常のフリーキャッシングと変わりませんが、収入証明書が必須です。

おまとめローンの必要書類はWebから提出できない

おまとめローンは自動契約機でしか申し込めません。

つまりWeb上でサクッと書類を提出できないのです。

また、プロミスのおまとめローンは金利「6.3%~17.8%」とおまとめ先としては少し高いです。

よくよくご検討してからお申込み下さい。

プロミスのおまとめローンについては「プロミスおまとめローンのメリットは?【審査に落ちた場合はどうする?】」で詳しく解説しています。

プロミスは書類提出すれば在籍確認の電話を回避できる?

プロミスの審査では「在籍確認」と呼ばれる職場への確認電話があります。

この在籍確認によって、カードローン利用が同僚にバレてしまうのではないかと心配する方が結構多いです。

プロミスは電話確認が必須!!

サイトによっては「プロミスは指定の書類を提出すれば電話連絡を回避できる」なんてことが書いてあります。

しかし、これは間違いです。

プロミスは電話での在籍確認を徹底しています

過去には書類のみの在籍確認にも対応していましたが、今はできません。

どうしても電話連絡を回避したい人には、SMBCモビットの「WEB完結申込」がおすすめです。

※SMBCモビットのWEB完結申込については「SMBCモビット「WEB完結は電話連絡なし」に注意【口コミあり】」をご覧ください。

プロミスの在籍確認はバレません

そもそも、プロミスの在籍確認によってバレるケースは滅多にありません

電話する担当者もプライバシーに配慮して、第3者に要件を話すことは決してありません。

個人名で電話をかけてくれますし、時間もせいぜい1分程度です。

あまり敏感になる必要はないでしょう。

プロミスの必要書類まとめ

①本人確認書類は必須(下記いずれか1点)

  • 運転免許証
  • パスポート(※2020年2月3日以前に申請し発行されたもので、住所欄に現在お住まいの自宅住所が記載されているもの)
  • 健康保険証
  • マイナンバーカード(※通知カードは不可)
  • 在留カード、特別永住者証明書

② 50万円を超える場合は収入証明書が必要(下記いずれか1点)

  • 源泉徴収票(最新のもの)
  • 確定申告書(最新のもの)
  • 税額通知書(最新のもの)
  • 所得(課税)証明書(最新のもの/「収入額」と「所得額」の記載があるもの)
  • 給与明細書(直近 2 ヶ月+1 年分の賞与明細書、賞与がないお客さまは直近 2 ヶ月の給与明細書をご用意ください)
監 修

塚越 一央

1978年に三和銀行(現 三菱UFJ銀行)入行後、2008年に三菱UFJリサーチ&コンサルティング転籍。その後2019年に塚越FP社労士事務所を開業する。日本FP協会東京支部主催の「神保町FPフォーラム2019」では相続セミナーの講師を担当する。

保有資格 :
  • 1級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)
  • ファイナンシャル・プランナー(CFP)
  • 社会保険労務士
  • 宅地建物取引士

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